がん患者数推移からみえる食と起業のガラパゴス

設問「なぜ先進国の中で日本だけ目立ってがん患者が増えているのか？」

アプローチ

設問の真実性を確認
具体的には次の通り
1. 「先進国」とは具体的にどの国を示しているのかを定義する
2. 先進国各国のがん患者の推移を、人口の差異を考慮したうえで比較する（罹患率：人口10万人あたりのがん罹患者数）
3. どの部位のがんが増えているのかも調べる
条件による差異を確認
1. 地域別（都会/田舎、年齢、性別）
2. 別条件（収入、エンゲル係数、QoL）
3. 特異なデータにおいては前後にインパクトのあるイベントの有無を調査

現時点の仮説

書きなぐりなので、MECEになっていません

国民皆保険制度に起因する、医療従事者によるがん一次予防への積極性の低下
収益や制度厳格化のために健診の閾値がシビアになりつつある現状
健康体にも存在して当然の自然治癒範囲にあるがんを早期発見としてしまっている可能性
自己免疫力の低下によるがんコントロール能力の低下
自己免疫力低下の原因
- 社会的要因による継続的な精神的ストレスや生活への不安
- 生活環境の低下による継続的かつ無意識下の精神的ストレス（自然との断絶、狭い空など）
- 食品添加物、合成農薬、公害など、古来から人体に摂取されてこなかった物質による影響
低所得者層に向けた新事業への興味、実際の起業、税金投入効果、政治活動の活発度
低所得者層の食事が改善している可能性（例：マクドナルドのフレンチフライでアメリカではトランス脂肪酸が使われていない。日本のマクドナルドでは使われている）
日本以外の先進国における低所得者層や健康への興味が低い層の食生活が改善している（消費者が意識しなくてもbetterなモノが手に入っている可能性）
お金が結局大事という世間的な風潮の影響によって収益を上げにくい事業への興味が日本で低下している可能性
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食への興味が減退している、食文化の衰退、西洋化と日本人の内蔵環境（微生物含む）の対比
致命的な有毒物質の可能性（某社農薬、遺伝子操作の結果など）

アメリカでは（ヨーロッパでも同様かもしれないが）、啓蒙活動を消費者に対して実施するよりも、実際に問題の元凶をつぶすために志ある事業が起きやすい。社会問題の解決や変革のために起業するというアントレプレナーシップが浸透している。

宗教との関連性？

経済の論理が日本では浸透していないというか、精神論に頼る傾向がある。一方アメリカにおいては例えば有害物質が含まれる商品があった場合、有害だからというクレームを【精神的に】ぶつけて風評によって製造元を動かすという考え方はあまりない。むしろ企業はルールベースで数字で動くという（サイコパス的な）性格を理解しており、現実的な対応をする。有害物質が販売しつづける利益のほうが大きければ、市民の声を消すために資本投入される。利益のほうが少なければ、対策をする。極めてロジカルだ。そのため、デモや政治活動も企業の利益に対して効果的にアプローチすれば、成功率が上がるということを市民は理解している傾向にある。

証明したい仮説

アメリカの低所得者層は昔から食べるものが変わってないのに、全国レベルでがんが減っていることから、知らずのうちに健康になる事業に価値があることの証明となり得る。
ここから、啓蒙活動しなくても社会が良くなる考え方で食堂を運営していく方向性がもつ価値を探求できたらという思い。